発見調査

盗聴・盗撮調査 盗聴器・盗撮器発見調査

当社ホームページ上では、『盗聴・盗撮調査』ならびに『盗聴器・盗撮器(盗撮カメラ)発見調査』を全く同じ意味で使用しています。
当社が行う盗聴・盗撮調査 盗聴器・盗撮器発見調査は、盗聴(器)・盗撮(器)の有無を検査するものであり、盗聴器・盗撮器を使用して情報を盗み取る情報調査のことではありません。

尚、当社は盗聴器・盗撮器の設置行為は一切致しません。
また、そのようなご依頼についても全てお断りをしておりますので、予めご了承願います。

専門企業だから可能な高精度の調査

盗聴ハンターZOROは、盗聴器・盗撮器発見調査および未然防止対策の専門業として、官公庁や上場企業様を始め多くのお客様に盗聴器・盗撮器発見調査ならびに対策サービスを提供しています。

当社では、日夜、盗聴器・盗撮器発見の技術開発・研究に取り組んでいます。
また、実際の現場においては、実績・経験ともに豊富な調査員が確かな技術で調査を実施します。

調査終了後には、盗聴・盗撮予防対策はもちろんのこと情報セキュリティ・防犯対策も含め総合的な情報漏洩防止対策のアドバイスも行っています。

後を絶たない盗聴被害

法人における盗聴被害において、私的な理由で盗聴器が設置されることが多くなっています。
「同僚の仲良しグループが何を話しているのか知りたい」、「自分の本当の評価が気になる」といった他人から見れば些細な理由から盗聴器が仕掛けられるのです。

さらに、経営に関わる情報や顧客情報等の機密情報を継続して収集できるように盗聴器を仕掛けて退職するといったこともあり、企業経営において盗聴問題を軽視することはできません。

一般個人の盗聴被害においても、恋愛トラブル、離婚訴訟や相続問題にまつわる情報収集等、盗聴器が仕掛けられる要因は様々です。

盗聴器は、東京の秋葉原や大阪の日本橋といった電気街で購入できるだけでなくインターネットや通信販売で気軽に購入することができます。
このような環境やいびつな人間関係、倫理観の欠如といった要素が盗聴を増加させているように思えてなりません。

しかし、盗聴は盗撮と同じく、その被害に中々気づくことができません。
また、普段の会話の重要性を認識する機会もそう多くはありません。
そのため、盗聴による被害を軽視する方がたくさんいらっしゃるのも事実です。
そのような方には、ご自身の会話を一日ボイスレコーダーに録音してみることをお薦めします。
その会話を友人・知人や同僚もしくはライバル会社の経営者等に聞かせることはできますか?

これが盗聴だったらどうでしょうか?盗聴器を設置した者は、その声の主が誰なのかもちろん簡単に分かります。
また、第三者がそれを傍受した場合も電波強度や会話内容から比較的容易に設置場所を割り出すことができます。
知らないうちにあなたのプライバシーが、会社の機密情報が一番知られたくない相手に知られているとしたら・・・。

盗聴によって知らない間に情報が盗まれ続ける恐怖、そしてその危険性を私達は認識しなければなりません。
そして、目に見えないものだからこそ、しっかりとした盗聴器発見調査・盗聴対策が必要だということも。

急増する盗撮事件

近年、盗撮事件が急増しています。
その要因として、カメラの高性能化・小型化が急速に進んでいることがあげられます。
デジタルカメラやカメラ付きの携帯電話を使用した盗撮事件が新聞記事に掲載されることも多く、皆さんもご存知のことでしょう。
しかし、新聞等に掲載される盗撮事件は氷山の一角に過ぎず、被害者自身ですら気づかないことがほとんどです。

盗撮は、性的欲求を満たすことを目的としたものと金品などの営利を目的したものがあります。

前者のターゲットの多くは女性です。
駅の階段・エスカレーターや書店等でスカートの中を盗撮される、喫茶店やファーストフード店等の女性用トイレで盗撮される等あらゆる施設において女性は盗撮の被害に遭う危険性があります。
盗撮された映像は、実際に目に見えるものとして流出する分、被害者の精神的ダメージも非常に大きなものになります。

営利を目的としたものについては、銀行のATM盗撮事件が非常に有名ですが、その他にも貴重品ボックスや暗証番号式鍵が盗撮される被害もあり、「画像」「映像」という大きな情報を盗み撮る盗撮は今後ますます増加していくと思われます。

また、盗撮は盗聴と異なり、その目的から、自宅外においても被害に遭う可能性があります。
そのため、被害者になりうるお客様自身が注意を払うだけでなく、被害に遭う可能性の高い施設が早急に盗撮対策を実施するべきでしょう。